「海外で英語でワーホリ！」と聞いて、最初に思い浮かぶ国はアメリカという方も多いのではないでしょうか？
しかし実は、アメリカにはオーストラリアやカナダのようなワーキングホリデービザは存在しません。
今回は、アメリカで「ワーホリ的な体験」をするための具体的な方法と、帰国後の就職活動で経験を最大限にアピールするコツをわかりやすく解説します。
アメリカにワーホリ制度はない？
オーストラリアやカナダ、ニュージーランドでは、若者が現地で自由に働きながら滞在できる「ワーキングホリデービザ」が整備されています。ところがアメリカでは、同じような仕組みはありません。（2025年9月時点）
それでも「アメリカでワーホリ」といわれることがあるのは、以下のようなビザを利用して“ワーホリ的な経験”を積む人が多いからです。
アメリカで「ワーホリ的」に働ける制度
J-1ビザ（交流訪問者ビザ）
J-1ビザは、文化交流を目的としたビザで、インターンや研修プログラムに参加する際に利用されます。
- 期間：数か月～最長18か月程度
- 対象：企業インターン、ホテル・リゾートでの研修、教育プログラムなど
- 特徴：報酬が出る有給インターンの場合もあり、実践的な就労体験ができる
学生ビザ（F-1）＋OPT/CPT
F-1学生ビザを持つと、条件付きで就労が可能です。
- CPT（カリキュラム・プラクティカル・トレーニング）：在学中の実習
- OPT（オプショナル・プラクティカル・トレーニング）：卒業後に最長1年間の就労が可能
特にOPTは、大学を卒業した人が実際に企業で働けるため、就職活動で強みになります。
短期留学＋インターンシップ
語学学校に通いながら、無給のインターンやボランティアに参加するケースもあります。ワーホリのように自由に働けるわけではありませんが、現地での実践的な経験が可能です。
帰国後の就職活動でのアピール方法
アメリカでの経験を就職活動で強みに変えるためには、ただ「行ってきた」と伝えるだけでは不十分です。具体的な成果や学びを整理してアピールしましょう。
職務経歴書・履歴書に書くコツ
採用担当者は「海外で過ごした」という事実そのものよりも、そこで何を学び、どんな力を身につけたのかを重視します。そのため、単に「ロサンゼルスのカフェで接客」と記載するだけでは、他の応募者との差別化が難しくなります。
このように「対応した人数」「解決した課題」「成果」を盛り込むことで、海外経験が単なる思い出ではなく、仕事に直結する実務スキルとして伝わります。
さらに可能であれば、
- 「新しいオペレーションの提案により、待ち時間を◯％削減」
- 「リピーター顧客から感謝のフィードバックを複数獲得」
といった数字や具体的成果を加えると、評価はより高まります。
面接での伝え方
採用担当者は「その経験を今後の仕事にどう活かすのか」を知りたがっています。
- 異文化環境で困難をどう乗り越えたか
- 英語での業務経験から得たスキル
- 将来のキャリアにどう活かすのか
これらを具体的なエピソードとして語れるように準備しましょう。
アメリカでの経験を活かせる職種
アメリカでの経験は、特に以下の分野で高く評価されます。
- 外資系企業：英語力と異文化理解を直接活かせる
- 観光・ホスピタリティ業界：インバウンド需要拡大で即戦力に
- 貿易・商社：海外とのやり取りが多く評価されやすい
- 教育・留学支援：自分の体験を伝えることで信頼性が高まる
まとめ：アメリカでの経験をキャリアに活かすなら
アメリカには正式な「ワーホリ制度」は存在しません。しかし、J-1ビザや学生ビザのOPTなどを活用すれば、ワーホリ的な働き方や就労体験が可能です。
そして重要なのは、その経験をどう言語化して就職活動に活かすか。
英語力、異文化適応力、主体性を強みにすれば、帰国後のキャリアに大きなプラスとなります。
帰国キャリアドットコムでは、海外経験を持つ方が帰国後にスムーズにキャリアを築けるよう実践的なサポートを行っています。
「自分の経験をどう就職につなげればいいのかわからない」という方は、ぜひ一度ご相談ください。あなたの海外経験をキャリアの強みに変えるお手伝いをします。